環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)参加とか消費税増税とか叫ばれている中で、米や牛肉を例外品目にしようとか、デフレ脱却の為に物価上昇を容認しようとか、我々貧民層には生活が困窮する話ばかりが横行しています。
そろそろ、自分の食糧は自分で賄う風潮が生まれても良さそうなのに、のんびり性格の日本人には、そこまで考えが及ばないのが現状でしょう。
若者達は日々の生活に追われ、選挙投票に行く時間も無く、棺桶に半分足を突っ込んだ高齢者の投票結果で政権が生まれたり没したりしている日本ですから、ろくな政策は生まれません。
いつも、スーパーヘ食料の買出しに行っていますが、最近の食料価格は、たとえ半額であっても高すぎて購入出来ないのが、我々貧困層の現状です。
元の価格が高すぎるので、たとえ半額になったとしても、全然安くないのです。
そんな高価な食品を何の躊躇いも無く、どんどん買物かごにほりこんでいく公務員の主婦達が羨ましく思う人達もいることでしょう。
そこで、脚光を浴びるのが、田舎暮らし不動産です。
田舎暮らし不動産が有れば、食料の時給自走が可能です。
いきなり100%の自給自足はできなくとも、即50%位の自給自足なら努力次第で可能と思われます。
50%もの食料が自給自足が出来れば、スーパーで高価な食料を購入する人を羨ましく思うこともなくなります。
50%もの食料が自給自足が出来、日本が環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)へ加入すれば、たまには国内産の高額な食料も食せるでしょう。
日本の若者達が50%もの食料を自給自足出来れば、結婚する若者が増え、子供もどんどん生まれ、若年層が磐石となるので、消費税減税も夢では無くなるでしょう。
田舎暮らし不動産が格安な現在が田舎暮らし不動産を購入する絶好の機会です。
日本を住みやすい国にするには、食料の自給自足が最も有効な手段だと思います。
身の回りに有り余る食料を抱えていれば、貧困で喘ぐことなど絶対にありえませんから。